投稿者: tokinosawa

今回はかなり短い内容になってしまいそう気がしますが、オハイオ研究について書いていこうと思います。

オハイオ研究はオハイオ州立大学の研究グループが、リーダーシップに仕事指向的な「構造づくり」と人間指向的な「配慮」といった２つの基本的次元があることを発見しました。「構造づくり」はリーダーが仕事内容について関心をもち、職務の構造や役割を規定することで、「配慮」はリーダーがメンバーに興味を持ち、良好な人間関係を形成し維持することです。
この両者をどのように組み合わせるかによって有効なリーダーシップが決まってくるとしています。オハイオ研究に調べるとよく出る図も簡単に作ったので載せておきます。

この図で配慮と構造づくりがともに高い「Hi-Hi型」を兼ね備えたリーダーが最も有効であると多くの実証的研究によって証明されましたが、「Hi-Hi型」だからといって必ずしも良い結果が得られるわけではありません。例外も多く、状況要因を考慮する必要があると判明しました。

オハイオ研究について書いてみるとこんなもんです。これを書いて思ったんですが、リーダーシップスタイルのいわゆる典型例はあるものの結局はその組織に適したリーダーシップのスタイルを判断しないといけないんだなって思いました。ただ、このオハイオ研究の考え方はリーダーシップ論を勉強していくうえで意外と基礎的部分になっていくかもしれもせんので、内容としては簡単かもしれませんが重要なのかもしれませんね。

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参考文献
経営能力開発センター編『経営学検定試験公式テキスト＜3＞人的資源管理/経営法務』（中央経済社）
某大手通信講座　中小企業診断士テキスト

今回はリッカートのシステム４について書いてみようと思います。

リッカートのシステム４については前段階としてミシガン研究があります。ミシガン研究とはアメリカミシガン州立大学を拠点として展開された研究です。

リーダーを「従業員中心型」と「仕事中心型」の２つのタイプに分けて、従業員中心型が高い業績をもたらす有効なリーダーシップとしました。仕事中心型のリーダーの場合、集団の生産性は向上するものの、それが緊張やプレッシャーにつながってしまい、メンバーの満足度を低下させてしまいますが、従業員中心型のリーダーは集団の生産性と従業員の満足度を高めることができると判明しました。

こうした「従業員中心型」の思想がリッカートのシステム４に引き継がれています。

リッカートは、リーダーシップの特性や意思決定過程の特性などによって組織特性を研究し、生産性の低い組織と高い組織の違いを明らかにしました。そして、リーダーシップ、動機づけの強さ、コミュニケーションのプロセス、相互作用、意思決定、目的設定、コントロールなどの特徴に基づいて組織管理モデルを下記の４つに分類しました。

システム１：独善的権威型組織
システム２：温情的権威型組織
システム３：相談型組織
システム４：集団参加型組織

システム１とシステム２については、専制型と温情型の違いがあるもののトップダウンで決定し、厳格な管理が求められます。マグレガーのＸ理論とＹ理論でいうとＸ理論に基づいた管理と言えるでしょう。

参考→マグレガーのX理論とＹ理論

このような専制型の管理モデルは短期的に高い生産性を実現することが出来ますが、会社や上司に不満や不信感が生じ、コミュニケーションが低調で欠勤や離職率が高くなるなどして、生産性の低下を招くことになります。

システム３の相談型組織はシステム１やシステム２のように完全にトップダウンではなく、部下への配慮や限定的に決定への参加を認めているものになります。

最後にシステム４の集団参加組織は最も理想的なタイプであるとし、３つの基本的概念が存在すると指摘しました。

１．支持的関係：リーダーがメンバーをよく理解し、組織の中で支持され価値がある存在とみなされているという実感を持たせること
２．集団的意思決定：リーダーが組織内で連結ピンの役割を果たし、組織全体が円滑に機能することに貢献し、リーダーを中心とした仕事の方針や目標の決定などの集団的意思決定を行うこと
３．自主的な高い業績目標：リーダーが、メンバーによる自発的で実現可能な高い業績目標設定に導くこと

このような管理の下では、会社や上司に対して好意的な態度や高い信頼感が生まれ、コミュニケーションも活性化し、集団帰属意識も高くなり、長期間にわたり高い生産性を維持することができると参加型リーダーシップの重要性を指摘しました。

今回のリッカートの経営管理モデルとしてマグレガーの話と一緒に出てくるものなので、個人的には前回の続きというイメージで書きました。まだ２個ぐらいあるので、気まぐれで書いていきたいと思います。

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参考文献
経営能力開発センター編『経営学検定試験公式テキスト＜1＞経営学の基本』（中央経済社）
経営能力開発センター編『経営学検定試験公式テキスト＜3＞人的資源管理/経営法務』（中央経済社）
某大手通信講座　中小企業診断士テキスト

かなり間が空いてしまいましたが、ちょっとリーダーシップ論に関連しそうなこのマグレガーの人間観について書いていこうと思います。

マグレガーは働く人を２つタイプに分けています。イメージ的に仕事に対してネガティブな「X理論」と仕事に対してポジティブな「Y理論」として展開しています。それで、それぞれの特徴を見てしょう。

・X理論

１．生まれつき仕事が嫌いで、できることなら仕事を避けたいと思っている。
２．命令される方が好きで責任を回避したがり、あまり野心を持たずに安全を望んでいる。
３．強制・統制・命令され処罰される恐れがないと、十分な力を発揮しない。

この考え方を前提すれば、命令と統制によるいわゆる「アメとムチ」によって管理が行われることになります。これはマズローの欲求階層理論の低次元の部分を刺激するものだと考えられています。生活水準や教育水準が向上してくると欲求も高度化し、X理論の考え方を前提とした管理方法の有効性は低下していきます。

そこでY理論の管理方法が求められます。

参考→モチベーション（マズローとハーズバーグ）

・Y理論

１．仕事で心身を使うのは当たり前のことであり、遊びや休憩と変わりなく、もともと仕事が嫌いなわけでない。
２．自分がすすんで身を委ねた目標のためには自ら自分にムチを打って働く。
３．献身的に目標達成に尽くすかどうかは、それを達成して得る報酬次第である。
４．条件次第では責任を引き受けるばかりか、自らすすんで責任をとろうとする。
５．企業の問題を解決しようと、比較的高度の想像力を駆使し、手練を尽くし、創意工夫をこらす能力はたいていの人に備わってる。
６．現代の企業においては、日常、従業員の知的能力はほんの一部しか活かされてない。

この考え方を前提にして、従業員が企業の繁栄のために努力することで自分自身の欲求が充足されるような条件を作る管理方法を「統合原則」と呼んでいます。

マグレガーはY理論に立脚してモチベーションを高める具体的方策として従業員各自に目標設定を行わせる行わせる自主統制と能力開発の促進、従業員参加制度を設定する「参加型管理」や管理者のリーダーシップ訓練などを提案しました。

このように書いていくと、冒頭で書いたネガティブな「X理論」とポジティブの「Y理論」の意味が分かったと思います。原則的な考え方だとマズローの欲求階層によって管理の方法が変わるような感じですが、実際に組織に属してみると同じ組織の中でこの２つのタイプの人がいると感じます。私の中でも、なんとなくX理論っぽい人だなって思う人とY理論っぽい人だなって思う人がいます。そして私の独断ですが、仕事ができる人はY理論っぽい人の方が仕事ができる感じがしています。

個人個人でX理論タイプとY理論タイプがいますが、私がやりたいのはリーダーシップ論です。そうすると、個々ではなく集団としてみることが大事になっくると思います。まだ勉強不足で書いていないのですが、マネージャーとリーダーは違い、この内容は組織管理の内容になってきますでどちらかというとマネージャーが学ぶべき内容ですが、リーダーシップ論を考えていくとすればかなり参考になる内容ですね。

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参考文献
経営能力開発センター編『経営学検定試験公式テキスト＜1＞経営学の基本』（中央経済社）
伊丹敬之・加護野忠男著『ゼミナール経営学入門』（日本経済新聞社）
某大手通信講座　中小企業診断士テキスト

前回は売上原価について記帳方法について書いてみました。
↓
売上原価の計上（記帳方法）

今回はその金額について書いていこうと思います。これは企業会計基準第9号「棚卸資産の評価に関する会計基準」で公表されています。このような基準があるとちょっと難しく感じるかもしれませんけど、簡単に言ってしまえば、商品をいくらで払い出すかってことです。
商品を在庫していれば同じ商品でも仕入金額を異なることがありますし、例えば１個仕入れても１０個仕入れても送料が同じだった場合でも仕入金額が変ってしまいます。そして、金額が異なる同じ商品を払い出す場合の単価を考えるのがここでの話です。

ここでは、企業会計基準第９号「棚卸資産の評価に関する会計基準」6-2で棚卸資産の評価方法ってことで限定列挙されているので、その評価方法について１つずつ書いていきたいと思います。ちなみに、それぞれの「」の中は会計基準に記載されている文言です。

（１）個別法
「取得原価の異なる棚卸資産を区別して記録し、その個々の実際原価によって期末棚卸資産の価額を算定する方法」というものです。この方法は、名前の通り個別で管理していきます。比較的高価なものであるとか単価差が激しいものが対象と考えられ、宝石とは骨董品などに合理性があります。ただし、大量に生産されていたり販売しているものにはかなりの手間になってしまうので現実的ではありません。

（２）先入先出法
「最も古く取得されたものから順次払出しが行われ、期末棚卸資産は最も新しく取得されたものからなるとみなして期末棚卸資産の価額を算定する方法」というものです。この方法は、商品を売る場合の基本的な流れを想像して頂ければイメージしやすいと思います。普通に考えて商品を陳列する時は古いものを手前に出して新しいものを置くと思います。一般的に古くなると商品の価値は下がってしまいます。教えて貰わなくても感覚的に商品を陳列する時は新しいものを手前に並べることは普通やらないですもんね。この基本的な商品の動きにあっているのがこの先入先出方式です。簡単に動きのイメージを書いてみたいと思います。

ここでは取り扱いませんが、私が簿記を勉強していた時は「後入先出法」というものがありました。これは後に仕入れた商品を先に出すという方式です。良く分からないかもしれませんが、私が勉強をしたときのイメージとしては丸太とかを取り扱っている木材店で動かすのに大きな手間がかかるので、どんどん新しいものを在庫の上に置いてしまうため、後から仕入れた商品を先に出すしかない。って感じでイメージしていた気がしますが、今は認められていない処理なんで余談的な話ですね・・・。

（３）平均原価法
「取得した棚卸資産の平均原価を算出し、この平均原価によって期末棚卸資産の価額を算定する方法　なお、平均原価は、総平均法又は移動平均法によって算出する。」といことで、この方式は２つの方法があります。

・総平均法
総平均法は、１か月など期間を定めて期末に原価を算出する方法です。この方式では１回の計算で払出単価を算出するメリットはありますが、期末でないと売上原価が算定出来ないというデメリットがあります。こちらも簡単な動きのイメージを記載しておきます。

総平均法は期末にならないと払出単価が算定されないので、一時的に予定価格などを用いて払出しをします。そのため、期末に原価差額が発生し、これを売上原価や期末資産に配賦する必要があります。

・移動平均法
移動平均法は、仕入れの度に払出単価を計算していきます。これは総平均法とは違って払出単価の計算の手間がありますが、売上原価が確定しているので売上の際に売上原価を計上することが出来ます。こちらの流れも記載しておきます。ちなみに、端数があった方が分かりやすいと思ったので、小数点第２以下は四捨五入していますが、小数点以下を表示しています。

（４）売価還元法
「値入率等の類似性に基づく棚卸資産のグループごとの期末の売価合計額に、原価率を乗じて求めた金額を期末棚卸資産の価額とする方法。売価還元法は、取扱品種の極めて多い小売業等の業種における棚卸資産の評価に適用される。」というものです。書いてある通り取り扱っている商品が多い百貨店などを想定しており、取り扱い商品が多いと売上原価を算出するには大量の事務作業が必要となるので、その負担軽減の目的で考案されたのがこの方式です。
このように書くとちょっと難しいですが、簡単に言ってしまえば、グルーピングしてそれに商品の売価に原価率を乗じて算定する方法です。ちなみに、原価率については「連続意見書第四」が規定するものと「法人税法」が規定するものがあります。参考までにですが計算式は以下の通りです。

以上の４つが現在認められている棚卸資産の評価方法です。この評価方法は「棚卸資産の評価方法は、事業の種類、棚卸資産の種類、その性質及びその使用方法等を考慮した区分ごとに選択し、継続して適用しなければならない。 」と規定されているように、１度採用すると継続して適用しなければなりません。なぜなら、例で示した動きのイメージを見て頂ければ分かるのですが出庫の単価が異なっています。出庫の金額は売上原価ですので、自由に変えることが出来ると利益操作が出来てしまうためです。

もっと勉強すると分かるのですが、払出原価の算定方法はほかにもあります。ただ、ここでは企業会計基準に記載されているもののみを取り上げて書いていますので、会計について勉強する人や興味がある方は調べてみると良いと思います。深くまで勉強しようと思ってない人は、この程度で良いかもしれませんね。

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参考文献
・桜井久勝著「財務会計講義」中央経済社
・改正企業会計基準第９号「棚卸資産の評価に関する会計基準」（企業会計基準委員会ホームページ）

今回は売上原価について書いていきたいと思います。そもそも売上原価って何かと聞かれれば、一言で言えば「売上の獲得に直接的に貢献した費用項目」となるでしょう。会計について勉強をしたことがある人は分かると思いますが、たぶん私のブログを読んでいる時点でそういう人は少ないと思います。
簡単な例をあげれば商品を仕入れて売っている場合はその仕入金額、商品を作っている場合はその商品を作るために掛かった費用とかそんなものです。

なお、ここでは商品を作っている場合は原価の算定方法を書いていく必要があると思いますので、単純に商品を仕入れて売る場合をイメージして書いていきたいと思います。まずは売上原価をどのように計上するかにあたって、簿記の話になってしまいますが、商品売買取引の記帳方法として４つの方法があるのでそれを簡単にですが書いていきたいと思います。

例として1,000円で仕入れたものを1,500円で販売したケースで考えてみます。

●分記法
分記法は商品を仕入れた際、その商品で記帳していきます。そして売上の際も商品自体を減らし、利益（商品販売益）とともに記帳していきます。この方法は個別に行っていくので販売の都度利益額を明らかにすることができ、決算整理仕訳を行わずに済みます。ただし、商品有高帳などのを細かく付けなければならず、多くの商品を扱っていたり、取引回数も多くなってくると現実的にこれを行える企業は限られてしまいます。
ちなみにこの処理の個人的に思うデメリットとして、帳簿を見ればすぐに利益が見ることができますが、売上を見ることができないと言うことです。計算すれば算出することはできますが、ちょっと分析とかしようと思ったときにめんどくさそうですね。

それでは、どのような仕訳を行うか簡単に記載しておきます。

参考までにですが、分記法での売上は下記のような式で出すことができます。

貸方商品勘定（売上原価）＋ 商品販売益　＝　売上

これは完全に私見になってしますが、昔は１００点の商品があったらすべての商品有高帳を作って管理しなければならなかったので現実的ではなかったかもしれませんが、ITが発展している今の時代であれば商品ごとにPOS管理をして、システム上で商品有高帳を自動で作成すれば可能ではあるような気がします。

●売上原価対立法
分記法のデメリットで売上が見えないっていうのがありました。そこで、この分記法の考え方に近くて売上がみえる考え方で売上原価対立法というものがあります。その仕訳は下記のようになります。これであれば、売上と売上原価を見ることができますね。

このようにすれば、売上と売上原価みえるうえ、ちょっと難しい話になってしまいますが、発生主義会計の基本原則に合致した処理方法と言えます。

●三分割法
三分割法は、商品の取引を「繰越勘定」「仕入勘定」「売上勘定」を３つに分けて記帳していきます。この方式は簿記検定等を勉強する時にメインで勉強するものでしょう。三分割法は決算時に決算整理仕訳を行って売上原価を算出します。分記法はその都度売上原価を出しますが、この方法は基本的に期末に一括して計上します。簿記検定等を勉強した人は決算整理仕訳の時に「しーくりくりし」なんて覚えたと思います。これも仕訳を記載しますが、たぶん勉強する時は掛取引になると思うので、ここでも掛取引で書いていこうと思います。

仕訳は上記のようになりますが、ここから売上原価を算出するには下記の式で行います。

期首繰越商品＋仕入高－期末商品棚卸高＝売上原価

この式に当てはめると、3,000円（期首商品）＋1,000円（仕入高）－3,000円（期末商品）＝1,000円（売上原価）

となります。

●総記法
個人的にあまり馴染みのない記帳方法ですね。ここは詳しく書ける自信がないので参考程度に書いておきます。基本的な考え方は分記法と近いと思いますが、販売した際の処理が異なります。総記法の場合、分記法で「商品」と「商品販売益」を分けて処理しますが、これを商品勘定でまとめて貸方に書くというものです。なぜそんな処理するかは・・・正直分かりません。ただ、一応仕訳を記載しておきます。

特徴としては、決算時に商品勘定の差額が商品販売益となることでしょうか。簡単に仕訳を書くとこんな感じになるというのは分かりますが、レベル的には日商簿記検定1級の範囲なのでちょっと難しいです。私自身、検定で総記法が出てきたらたぶん解けないと思いますので詳しい説明は省略させて頂きます。

これらが売上原価を考える際に最低限必要な簿記の知識かもしれませんね。このブログでは簿記と会計を分けて考えているので、簿記検定の問題を解く知識としては足りないと思います。ただ、売上原価について考えるためには必要最低限の知識だと思って今回は書いてみました。

今回は売上原価を学ぶ上でどのように記帳しているかを中心に書いてみました。次回は払出単価と言ったりしますが、その金額について書いていこうと思っています。

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参考文献
・桜井久勝著「財務会計講義」中央経済社
・某大手専門学校日商簿記検定テキスト

　これからこのブログのテーマの１つにしようと考えているリーダーシップ論ですが、ここの内容は所謂「序章」みたいな扱いで読んで頂けたらと思います。

　そもそもリーダーシップ論をやるのであれば、本来ならば「組織論」の中の１つテーマなので「組織論」についてやらなければならい感じはしますが、まぁ、趣味でやっているブログですし、個人的に書きたい内容が経営者などに向けたものではないってことで、いきなりリーダーシップ論について書いていこうと思いました。

　少しずつ勉強をしていて思ったのですが、リーダーシップ論って割と難しいテーマでした。その理由の１つとしてリーダーシップの定義が多いということがあげられます。私のこのような勉強のやり方としてまず定義を見ることをするのですが、少し調べただけでも下記のように定義されています。

・「組織化された集団の活動が目標設定と目標達成に向かって努力するよう影響する過程（行為）である」（ストッグティル）

・「ある状況の中で行使され、しかもコミニュケーション過程を通して、特定目標の達成に向けられた対人間の影響である」（タンネンバウム）

・「組織の使命を考え抜き、それを目に見える形で明確に確立することである」（ドラッカー）

・「人について行こうと思わせ、そして彼らをまとめる属人的影響力」（伊丹敬之・加護野忠男著「経営学入門」日本経済社）

少し調べてみてもこのように学者によっていろいろと定義付けされており、一概に「リーダーシップとはこれです！」っていうものがないのが印象ですね。これについては、リーダーシップについての理論が時代によって変っていることも１つの原因ではないかと思います。
　ちなみに、上記の定義のところには名前が載っていませんがリーダーシップ論について「ジョン・P・コッター」という学者がいます。私自身「リーダーシップとマネジメント」を独立したプロセスで考えている事に共感したので、この考え方によった内容になると思います。

　リーダーシップ論を勉強していると当たり前なのですが、ほとんどが会社などの組織を主に扱っています。私の中で、リーダーシップが必要な組織って報酬があることが前提の組織だけが対象なのかっていう疑問がありました。
　そこで、このブログの目標といいますか、コンセプトの１つとして高校生でも分かるように書いていきたいと思っているというのもありますから、ひいては高校の部活動レベルでも考えられるようなものにしたいと考えています。部活動レベルにして考えていくときに、ジョン・P・コッターがリーダーシップとマネジメントの独立したプロセスで考えているところが、とても参考になり共感した理由ですね。

　たぶん、ここでのリーダーシップ論についての内容は私見が大きく影響されたものになる可能性が高いです。ですので、１つ考え方の参考として読んで頂けたらと思っています。

　最後に、私がこのリーダーシップ論について興味をもった理由は、実はアイドルが大きく影響しています。例えば、AKB48の元キャプテンである「高橋みなみ」がリーダーシップがあると聞かれれば、ほとんどの人が「ある」と答えると思います。では、乃木坂46の元キャプテンである「桜井玲香」はポンコツキャプテンと言われていたことがありますが、彼女にリーダーシップの素質がなかったと言えるかと言えば、個人的には「NO」です。つまり、リーダーシップの能力はあったと考えています。このように考えるリーダーシップってなんだ？と考えるようになり、自分なりに答えを導いていこうと思ったのがきっかけです。

流動資産について書いたときに、当座資産のところで有価証券について少し触れました。
↓
流動資産について

「流動資産について」の参考文献を読んでいるときに、私の理解能力が乏しいだけかもしれませんが、有価証券って意外とややこしいものではないかと感じたので今回は有価証券について会計的な視点で書いていこうと思います。ちなみに、ここでは資産としての有価証券ですので取得した場合です。発行となるとまた別の話になってしまうので。

まず、有価証券の定義についてですが金融商品取引法第２条１項に列挙されています。本当は列挙しようと思いましたが、ちょっとめんどくさいので金融取引法第２条１項を見てください。
↓
金融取引法第２条１項

先ほども書きましたが、ここでは主として株式と公社債（国債や地方債などの公共債と民間の社債の合わせた総称）を取得する場合について扱って書いていきます。まず会社法の範囲になってしまいますが、株式と社債について定義を見てみますと下記のようになります。

・株式
株式とは、「株式会社における出資者である社員すなわち株主の地位を細分化して割合的地位の形にしたものである。」（神田秀樹「法律学講座双書　会社法」弘文堂）と定義しています。ちなみに、この地位のことを「社員」と言いますが、会社員も「社員」と言ったりします。この２つは全くもって別物になりますね。株主の地位を細分化して割合を地位的に形にするのは、多数の者が株式会社に参加できるようにするための法的な技術になります。これによって株主の権利行使や配当の支払を容易にします。ちなみに、株式を買うことは「出資」と言います。
企業ではこの株式を支配目的と利殖目的で取得します。

・社債
社債とは、「通常は、公衆に対する起債によって生じた会社に対する多数に分割された債権であって、それについて通常有価証券（社債券）が発行されるものをいう」（神田秀樹「法律学講座双書　会社法」弘文堂）とあり会社法では「この法律の規定により会社が行う割当てにより発生する当該会社を債務者とする金銭債権であって、676条各号に掲げる事項（募集事項）についての定めに従い償還されるものをいう」と定義してあります。
このように書くと難しく感じますが国債や地方債と同じように、発行された債券を不特定多数の人が購入し期日が来たら購入した人たちに利息をつけて返します。っていうものですので、発行者側からすると株式と違って債務、簡単に言ってしまえば借金になります。

一応２つの定義を書きましたが、この２つの違いは発行者側の視点の方が分かりやすと思います。同じ資金調達の方法ですが、社債は借金ですが株式は借金ではなく簡単に言ってしまえば「お金を出すから、儲かったら頂戴ね」って感じだと思います。ちなみに株式会社についてはちょっと視点がズレているかもしれませんがブログで書いています。
↓
株式会社について

さて、ここからが本題になっていきます。

このような株式や債券（公共債、社債など）を購入すると有価証券という扱いになります。有価証券は所有目的によって扱いが変わったりしますし、保有する期間によっても変わってきます。会計上は４つに分類されますので、それぞれについて書いていきます。

１．売買目的有価証券
売買目的有価証券は、市場の価格変動によって利益を出そうする目的で保有している有価証券になります。この有価証券はいつでも換金することができるので決算などの際は、時価をもって貸借対照表価額とします。ちなみに、購入時の金額や前回の評価額の差額は「有価証券運用損益」として処理をし、この中には有価証券の売却によってできた差額も含まれます。
なお、この差額がでた有価証券のその後の扱い方として洗替方と切放方の２つがあります。売買目的有価証券の場合、切放法の方が適してますが、洗替法の処理も認められています。参考までにこの２つは下記のようなものになります。

・洗替法・・・前期末に計上した差額を期首に戻し入れ、いったん帳簿価額に復元して、新たな時価と比較する。
・切放法・・・前期末に計上した差額を期首に戻し入れることなく、そのまま帳簿価額とする。

２．満期保有目的の債券
満期保有目的の債券は満期まで所有する意思を持った債券であり、利息をを得る目的で保有します。また、満期保有目的の債券については１年基準（ワンイヤールール）が適用されますので、満期日が１年以上あるときは固定資産に分類され「投資有価証券」となり、１年未満のものについては流動資産に分類され「有価証券」となります。この時に受け取った利息については「有価証券利息」として計上します。ちなみに、満期保有目的の債券は基本的に時価は関係ないので原価で計上しますが、「やっぱり売買目的にしたい！」と思ったときは、売買目的有価証券となりますので貸借対照表価額は時価にする必要が出てきます。

３．子会社・関連会社の株式
子会社株式と関連会社株式は、親会社がこれらの企業を支配する目的で保有している株式なので自由に処分わけにはいきません。ですので、実質的な性質は事業用資産と考えられ、この株式は原価で評価し固定資産の関係会社株式になります。ちなみに、株式の持分割合は5割以上であれば子会社、2割以上であれば関連会社となるようですが、他にも基準があって判断するみたいです。ただし、株式の10割を持っている場合は完全子会社になります。

４．その他有価証券
その他有価証券とは、１から３までに説明したもの以外のものを言います。一番ざっくりしてますね。このその他有価証券でよく出る例が複数の会社が良好な関係を維持しようとしたり、事業上の関係を強めようとする目的でお互いに株式を持ち合う「持ち合い株式」があります。
この「その他有価証券」は原則的には原価によって評価し、固定資産の投資有価証券になります。

以上が、会計上で良く取り扱われる有価証券の基本的な内容だと思います。たぶん、もうちょっと突っ込める内容があるかもしれませんが、ちょっと難しくなってきそうだったので今回はここまでの内容としました。

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参考文献
・神田秀樹著「法律学講座双書　会社法　第十二版」弘文堂
・片山覚　他「入門会計学　財務諸表を読むためのエッセンス」実教出版
・飯野利夫著「財務会計論」同文館
・桜井久勝著「財務会計講義」中央経済社

今回は流動資産について書いていきたいと思います。ちなみに流動資産と固定資産の違いについては別に書いてあります。
↓
流動資産と固定資産

まず、流動資産については当座資産、棚卸資産、その他の流動資産の３つに分類されることがあるので分類ごとに書いていこうと思います。

１．当座資産
当座資産は、イメージ的に言えば短期的に支払いに使用できる資産になると思います。具体的に言えば、現金預金・受取手形・短期貸付金・有価証券になります。せっかくなので簡単にですが１つ１つ書いていきたいと思います。

・現金預金
まず、通貨についてはもちろん現金に入ります。ただ、通貨以外にも小切手、期限の到来した公社債の利札、株式の配当金領収書などがあります。これらは「通貨代用証券」と言ったりします。そして、預金については銀行の預金や郵便貯金、金銭信託などがありますが、長期の預金は現金預金ではなく「投資その他の資産」になります。

・受取手形
受取手形は商品を販売したとき、現金の代わりに渡し、期日が到来（満期日）した際に現金化する手形債権になります。また、手形は満期日前に銀行に持って行き、割引料を払えば現金化することもできます。これを手形割引といいます。さらには、仕入の際に手形の裏面に署名をすれば支払いにも使用できます。これを裏書譲渡と言います。

・短期貸付金
短期貸付金は１年未満の貸付金になります。ちなみに、１年基準があるので１年以上の貸付金については流動資産になりません。

・有価証券
有価証券は株式、社債、国債などのことを言ったりします。具体的に何かを知りたい方は金融商品取引法2条1項を見てください。
株式は売買目的で保有する株式が流動資産になります。売買目的は株式の値上がりを期待して保有し、短期的に売買を行う目的で保有している株式になります。株式には関係会社や子会社の株式を保有する場合もありますが、もちろんそれは流動資産にはなりません。
次に社債や国債については満期日によって変わってきます。基本的には利息を得るために保有しているものになります。これも１年基準がありますので、満期日が１年未満であれば流動資産になりますが、１年以上であれば固定資産になります。

２．棚卸資産
棚卸資産を具体的に書くと下記の４つのいずれかに該当するものになります。

(イ)　通常の営業過程において販売するために保有する財貨又は用役
(ロ)　販売を目的として現に製造中の財貨又は用役
(ハ)　販売目的の財貨又は用役を生産するために短期間に消費されるべき財貨
(ニ)　販売活動および一般管理活動において短期間に消費されるべき財貨

これは「連続意見書第四・第一・七」に書いてあります。

すごい簡単に言ってしまうと、売上に直接結びつく資産になります。棚卸資産は１年を超えても流動資産になり、例外的に固定資産にはなりません。
これに関して良くある話をすれば、一般の会社であれば「建物」とか「土地」、「車」などは基本的に固定資産に分類されます。ただ、不動産業を行っている会社では売るための「建物」や「土地」は棚卸資産となるため、固定資産に分類されません。また、カーディーラーや中古車販売会社にとって「車」は商品ですの固定資産にはなりません。もちろん自社で利用するものは固定資産になりますけどね。

３．その他の流動資産
その他の流動資産については前払費用や未収収益、立替金などがあります。これについても１年基準が適応されますので、１年以下のものについては流動資産になり、１年以上のものは固定資産に分類されることになります。

今回は流動資産について簡単に書いてみました。有価証券や棚卸資産についてはそれだけをテーマにして書ける内容なのでいずれ書いていきたいと思います。

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参考文献
・桜井勝久 財務会計講義　中央経済社
・片山　覚他 入門会計学 実教出版
・飯野利夫 財務会計論（三訂版）同文館

僕は大学で会計を専攻し卒業しました。ただ、僕には当たり前の「会計」って言葉だけど、そもそも会計って何？と言われてしまうと上手く説明できる自信がありません。ブログでは会計についてポイントを絞って書いていたりしますが、ここで改めて「会計とは何ぞや」ってことを個人的な考えも含めながら書いていきたいと思います。

１．定義
これは私が大学で習った定義になりますが、「会計は、ある特定の経済主体の経済活動を、貨幣額などを用いて計数的に測定し、その結果を報告書にまとめて利害関係者に伝達するシステムである。」（桜井久勝 財務会計講義第12版）というものになります。ちなみに、この本は大学のゼミの最初の本だったので私の財務会計論のベースはこの本になっているかもしれませんね。
さて、この定義から分かるように会計の条件は以下の２点の条件を満たすものなのかなって感じになります。

・経済主体の経済的活動を計数的に測定
・利害関係者へ報告する

昔も今も財産の一部でも任せた人から報告をしてもらうのに必要なのが会計だと私は思っています。西ローマ帝国の貴族と奴隷、中世イギリスの荘園における領主と執事との間に行われた会計責任を明らかにするために代理人会計と呼ばれるものがあったみたいなので。
そうすると、会計は何かと簡単にまとめてしまうと、利害関係者へ報告するシステムの１ついうことが出来ると私は考えています。

２．会計の領域
会計の領域については、定義の中の「経済主体」の話になるのかなって感じです。
まず、利益を追求するかどうかによって「営利会計」と「非営利会計」に分けることができます。営利会計は、商店や会社のことで一般的に企業と呼ばれてるものが対象となっており、企業会計と呼んでいます。ちなみに、このブログではこの「企業会計」がメインとなっていくと思います。他方、非営利会計は家計や行政（公会計）、非営利法人（非営利法人会計）などが対象となる会計です。

さらに、企業会計は「財務会計」と「管理会計」の２つに分けることが出来ます。この２つの内容を書いていくと長くなりそうなので、ここではざっくりと「財務会計→外部報告用」で「管理会計→内部報告用」というイメージで考えて頂けたらと思います。

この内容は前にもブログで書いていましたので参考までに・・・「会計の領域」

３．財務会計の情報提供機能
財務会計の情報提供機能って書きましたが、書きたいことは「誰のために、そして何のための会計なのか」ってことです。定義の中では「利害関係者」に関わってくる話ですね。ここについては、私見がだいぶ入っていると思います。

このブログの最初に書いた貴族と奴隷の関係や領主と執事の関係、現代で考えれば経営者と株主の関係であれば会計責任を明らかにするために必要であることは分かります。ちなみに、このような関係を「エージェンシー関係」と言います。

では、自己資金でお金も借りることもなく会社を立ち上げました。仮に税金もなかった場合は会計が必要かどうかと言われればどうでしょうか。利害関係者はいないし、必要はないのでは考えることが出来ると思います。しかし、商売する人は馬鹿ではありません。例えば、単純に売買をして稼ぐと考えた場合、仕入の金額よりも高い値段で売るのが普通です。この時に、メモレベルで行っていたとしても利益を計算し経営者はそれでいくら稼いだかを把握します。この時点で経営者が利害関係者となり、分かりやすいので法律の言葉を借りて例えるのであれば、法人と経営者の関係で会計の定義を満たすことになると思います。
※この段落の考え方は、完全に私見ですので鵜呑みにしないように注意してください。

上記ように考えた場合、１つ目は「経営者のために、利益を計算するために行う会計」と考えています。

２つ目は「株主のために、状況と配当可能利益を明らかにするための会計」と考えています。
これは分かりやすいと思いますが、典型的な「エージェンシー関係」が成立しています。株主が会社を所有し、経営については経営者に委託しています。そのための報告責任があります。

３つ目は「債権者のために、状況明らかにするための会計」
お金を貸した人（債権者）に対して、現在の状況を明らかにする必要があります。債権者はその資金を回収できるか追加投資をしても良いかどうかは関心どころです。その１つの重要な資料が会計資料となります。イメージでいえば、銀行と考えて頂ければ分かりやすいでしょう。

４つ目は「行政機関のために、納税をするための会計」
行政機関のためにというのは、適正な納税計算のために行うものです。

主な利害関係者は以上４つではないかなって考えています。もちろん、会計情報の利用者は取引先とか従業員とか他にいます。
日本では、４つのうち３つの会計について法律も絡んでくるので主な利害関係者としました。（参考：法律と会計）

ちなみに、株主については金融商品取引法、債権者については会社法（商法、民法も関わってきます。）、行政機関については税法です。

以上のように、定義をもとに私なりに会計とは何かについて改めて考えて書いてみました。完全に概念の部分になってしまうのでこれを読んでもって感じはありますが、定義を理解しようとするのは大事だと思うし、少し学び直してみようと思っているので書いてみました。

１度投稿してから気付いたんですが、過去のを見ていたら「会計とは」って内容で書いていました。2012年のブログなので大学生の時に書いた内容ですね。
読み比べてみたら同じ定義について書いているにも関わらず別の視点で書いていてちょっと面白かったので良かったら読み比べてみて下さい。
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会計とは

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参考文献

・桜井勝久 財務会計講義 中央経済社・片山　覚他 入門会計学 実教出版
・飯野利夫 財務会計論（三訂版）同文館

今回も勉強系とは全く関係ないブログを書こうと思います。前回は愛車のフロントドアのスピーカー交換について書きました。

今回はバックカメラがついてないことが愛車への不満点だったので自分でつけてみました。

勉強系の書けよって自分でも思いますが、完全に趣味のブログになってしまいますね。
なんとなくアフィリエイト系っぽいですが、そもそもバックカメラなんて標準装備ですし、たぶん業者に依頼するレベルだと思ます。そして自分でやることはあまりオススメしません。
僕は仕事上、車の構造はなんとなく分かっていることと失敗した場合は取引先にお願い出来るのでチャレンジしてみました。

今回は下記の写真のものでやっていきます。ちなみに、レーダー探知機はやるかもしれないと思ってモニターにできるものを奮発して買っていたものです。

・ZERO 707LV　レーダー探知機
・BCS-500　バックカメラ
・ZR-11　レーダー探知機接続ケーブル

ちなみに僕の場合はレーダー探知機はOBD2-R3で接続しています。

さて、今回は下の写真のように設置されているレーダー探知機にバックカメラの映像を映せるようにしようと思います。

上の写真には線が2本ありますが、１本はOBD2に接続されているものでもう１本が今回バックカメラに接続するためのコードです。

これを頑張って後ろの方に持っていきますが、これが結構大変でした。フロントドア当たりから線を隠すように通して

次はリヤドアあたりを通します。さらにその後ろに線を持っていくのですが、これが大変でした。

どうしようと考えて調べた結果やっぱりリヤシートをずらさないと出来ないという結果になったので上の写真のようにキャップを外してボルトをとり少しずらしました。

リヤシートを上げたのが上の写真です。ちなみに白と黄色のコードはモニターに接続されているものです。
ずらしたことによってなんとか後ろに持っていくことが出来ました。

バックカメラについては色々と調べた結果、よくあるバックカメラをしようすると新しくバックカメラをつける台的なものを作らないといけないみたいなのでナンバープレートにつけるタイプのにしてみました。

こんな感じになります。普通のバックカメラより目立つような感じはしますが、個人的には見えればよいってことで問題なしです。

後ろもこんな感じで開いて配線的なことで必要であれば内張りを取り外しをします。
写真を撮り忘れて写ってはいませんが、モニターの配線は奥のジュータンみたいなフロアマットの下に来ている状態になっています。

そして一番悩んだ配線ですが、検電テスターを使えば確実ですし正しい方法ですが、今回はバックライトの配線を見ながら色を追って一か八かってな感じで接続しました。結果的には出来ましたが、当たり前ですがオススメはしません。極性をみるテスターは2,000円ぐらいするので、それをケチりました。
そして、一番最初に写っている赤い分岐タップを使ってバックカメラの赤い線はプラス極に黒いものはマイナス極に繋ぎました。インターネットで調べると分岐タップは断線の危険があるというものもありましたがサイズを正しく使えば大丈夫とのものあり、とりあえずやってみることにしました。
そしてつなげたのが下の写真のようになります。

ちなみにバックカメラ本体についている線は上の写真の左下あたりにナンバー灯用の配線がありましたので、そこに切れ込みを入れ無理やりっぽい感じになってしまいますがそこから引き込みをしています。

とりあえず、これで全体的な接続は完了です。写真には写っていませんが線が結構かさばる感じになっているのでそれを上手く隠したりして配線関係は終了です。

最後にレーダー探知機の設定を行い、ギヤをバックに入れると下の写真のように写すことが出来ました。

バックカメラの取り付けは結構大変でしたが、結果的に上手くできて満足です。大変と書きましたが、やっぱりやっていて楽しさもありました。

これで、愛車の不満点をまた１つなくすことが出来ました。