投稿者: tokinosawa

　卒業論文やレポートなどので最近はブログの更新ができていないので、mixiだいぶ前に書いたアイドルについてちょっと僕なりにちょっと考察してみたもがちょっとおもしろいな思ったので載せておきたいと思います。たぶん、イメージしている内容とは違うと思います。で、これについては信憑性も根拠もないので、学べるものはないと考えられます。参考文献もありませんしね。ですので、もし、読むのでしたら暇つぶし程度の感覚で読んでもら良いと思います。たぶん、批判したくなったり、反論したくなったりするかと思いますが、この程度で書いたものなので無意味です。なお、である調で書いてありますが、それはコピペだからです。

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ここ３～４年前からアイドル戦国時代と言われているが、そもそもアイドルとは何かということを考えてみようと思う。今の一般的な考え方は“歌って踊って元気を与える人”というイメージだと思う。ここではもうちょっと深く考えてみることにする。ちなみに広辞苑によると「あこがれの対象者。人気者。特に、青少年の支持する若手タレント。」という意味だ。 

　最初にアイドルの変遷をちょっとだけ追ってみる。 

　80年代前半までのアイドルは、女性では山口百恵やピンクレディー、男性では西城秀樹や近藤真彦などがいた。この当時のアイドルは一目置かれた存在であったという印象を受ける。これは、芸能界自体が特別な場所であるというイメージがあったのも要因であると考えられ、親しみやすさはなく、スーパースターという存在であった。 

80年代後半になるとフジテレビの番組「夕焼けニャンニャン」という番組でフジテレビと秋元康氏が共同で「おニャン子クラブ」というグループアイドルが誕生させた。このおニャン子クラブは女子校の雰囲気や部活であるようなイメージを出し親近感をだした。この手法はのちのAKB４８のベースとなっているといっても過言ではないはずだ。その他にこの時代に生まれたアイドルは南野陽子、浅香唯などがいる。 
　 
　90年代になるとイエローキャブなど、グラビアアイドルというアイドル像が形成され、歌手アイドルではつんくプロデュースのハロー！プロジェクトがアイドルとしての人気を得た。この時ハロー！プロジェクトは水着ＮＧだったため、グラビアアイドルとの分業ができたと考えられる。 

　2000年代になると、アイドルが多種多様になってくる。そして、アイドル像が曖昧になってきたのもこの時期だと考えられる。小池栄子や小倉優子などグラビアアイドル全盛期のグラビアアイドルは女優として、また、バラエティ番組等で活躍している。また、アイドルと呼ばれるのは韓流アイドルやジャニーズなどのアーティストレベルのアイドルからAKB４８やSUPER☆GiRLSなどの未完成なアイドルが混在するようになった。また、グラビアはAKB４８などのアイドルが飾るようになり、グラビアアイドルとの分業が出来なくなってきているため、グラビアアイドルは衰退傾向にあると考えられ、グラビアアイドルという言葉はグラビアアイドル全盛期と比べて聞かなくなったのは確かである。 
　また、この時期には初音ミク等のバーチャルアイドルも誕生した。初音ミクとはCRYPTONが販売しているVOCALOIDというDTM（パソコンで作曲や編曲をするソフトのこと）用の音源ソフトである。初音ミクを簡単に説明すれば、自分の作った曲を歌ってくれるソフトのことである。このバーチャルアイドルの特徴は二次創作によってユーザーが作曲した曲を動画共有サイトに載せたり、イラストを書いてイラストの共有サイトに載せることによって人気が出たアイドルである。初音ミクには性格は書いていないため、二次創作する上でユーザーの世界観が作りやすく、あらゆる人と共有できる場所があったからこそ、人気が出たのではないかと考えている。 

　今まで述べたとおり、昔のアイドルはスーパースターであった。それでは最近のアイドルはどうかを考える。”最近のアイドルは何か？”を考える上で、アイドルは５つに分けられるのではないかと考えられる。1つ目は４８グループやSUPER☆GiRLS等のファンに支えてもらいながら活動する成長型アイドル。2つ目は韓流アイドルやジャニーズ等の完成型アイドル。3つ目は地域密着型アイドル。4つ目は初音ミクなどちょっと特殊なアイドルである。そして５つ目はその他のアイドルである。 

　それぞれの特徴をちょっと解説していくと、1つ目の成長型アイドルはファンが支えているアイドルである。他のアイドルもファンに支えられていると言えるが、この成長型アイドルはファンの意見が活動に反映されるのが主な特徴である。AKB４８を例とするならば、結成当時、秋元康氏は劇場のロビーで毎日ファンと意見交換をしていたという。今では大きくなり劇場で意見交換はしなくなったものの、googleが運営しているgoogle+によって秋元康氏と意見交換ができる場がある。また、SUPER☆GiRLSはCDにプロデュース権が入っている。2つ目の完成型アイドルの特徴はファンが支えるのではなく、ジャニーズなど、どちらかといえばアーティスト色が強いアイドルことである。3つ目の地域密着型アイドルの特徴は、地域活性化を目的で作られたアイドルである。4つ目の特徴は初音ミクや声優で構成されたスフィアなどちょっと特殊なアイドルである。そして最後に５つ目はグラビアアイドルやバラエティアイドル、もっといえばAV女優のアイドルなど、どれにも当てはまらないアイドルである。 

　ちょっと余談にはなるが、アイドルについての意見を読んでいると成長型アイドルと完成型アイドルの２つの考え方でよく衝突しているのをみる。完成型アイドルがアイドルだという人からみると、ＡＫＢ４８は素人の集まりであり、メディアに出るものではないという意見が多い時期があった。他方、成長型アイドルこそアイドルであり、完成型アイドルはもはやアーティストであるという意見もある。確かに、それぞれの立場から考えると、どちらの意見も一理あると思う。ただ、完全に批判したいだけで書いている人もいるのでそれだけはちょっと不愉快になる。 

　さて、“アイドルとは何か”という話に戻るが、色々なアイドルで唯一共通していることは“人を元気付ける”ことであると考えられる。よって、最初に書いた“歌って
踊って元気を与える人”というのはあながち間違ってはいない。ただ、グラビアアイドルやバラエティアイドルは歌って踊っているわけではない。したがって、アイドルとは何かを考えると唯一共通している「人に元気を与える人」といえる。 

　ここからは私の憶測になってしまうが、アイドル、特に女性アイドルがブームになる時はなぜか不況の時期とリンクしている。例えばアイドル全盛期であった1980年代は第２次石油危機不況や円高不況が起きている。また、1999年の日本列島総不況の時はつんくプロデュースのモーニング娘。がブームになった。そして、このアイドル戦国時代といわれている現代も2007年にサブプライムローンが問題になり、2008年のリーマンショックが世界的な不況の引き金となって、100年に1度の不況といわれている時代でなっている。 

　アイドルブームと景気が関係あるかないかは確証はないが、不況の時にアイドルがブームになるのは“元気付けてくれる人”が求められるようになるのではないかと考えている。このような不況で暗い時に明るくしてくれるアイドルは大事な存在なのかもしれない。賛否両論あるものの、彼女達に元気づけられている人は多いはず。昨年は東日本大地震でも、アイドル達は被災地訪問するなどして被災地の人達を元気付けていた。少なからず日本を元気にしたことは間違いない。 

　我ながら良くこんなの書いたなと思いましたね。前に書いたわりには今でもこの考えは変わっていないので載せてみました。

１部では就職活動を通して感じた学生視点の思ったことを書いてきました。就職活動を通して感じた今の就職活動の問題点について書いていきたいと思います。ここでは１部で書いた思ったことではなく、もっと広い意味での就職活動についてです。また、内容的に教育についても少し触れることになり、先に言っておきますが、現在就職活動をしている人にとっては全くもって参考にはならないです。なぜなら、ここでは社会問題として考えたいと思っているからです。

　まず、マニュアル化された就職活動になっていることが挙げられると思います。就職活動に関しての本がたくさんあったり、就活塾というのがビジネスになっていることに問題があると私は考えています。冷静になって考えてみれば分かるのですが、例えばＥＳの書き方の本で「こう書けば、通る」といって実際に通ったＥＳの例が乗っていたりする本があります。大企業などが大量に採用するうえで、多くの人がマニュアル本を参考にして書いていると思うので、マニュアルによって書かれたＥＳの多くがなります。その中から企業は採用者をきめていると考えられるので、必然的にマニュアルによって書かれているものが多く通っているのではないかと考えられます。これは面接でも同じことが言えるとおもいます。また、私としてはここに一番疑問を感じているところですが、性格検査の攻略本が出版されているということです。確かに志望する企業に内定をもらうにはあると便利かもしれません。しかし、よくよく考えてみると、その人がどんな性格かを知りたいから企業は性格検査をやっているのに、攻略本で偽りの性格を作れるのならば、性格診断をやる意味がなくなってしまいます。なにも知らないで行うからこそ、その人の性格をある程度分かるものです。やってみると分かるのですが、診断結果はビックリするほど当たります。だからこそ、企業も参考にするのに攻略本で偽りの性格で通ってもその企業と合わなかったということがもしかしたら起こるかもしれません。根拠はないですが、こういうところも雇用ミスマッチを作っているのではないのかと思います。

　次に高卒と大卒の扱いについてです。業種によっては必要なものもありますが、例えば「仕事は入社したら、教育するので大丈夫です」というところがあります。そのようなところだったら高卒でも良いのではないかと感じてしまいます。大学に進学して遊んでばかりいる人と、高卒では価値としてそんな変わらないと考えているからです。しかも高卒で就職して４年間働いても、入ったばかりの大卒の給料の方が高いという現象にはいつも疑問を感じています。あきらかに４年間働いている人のほうが戦力になるのに大卒の方が給料が多いのでは、やる気を失わせてしまう可能性があり、もしかしたら生産性を低くしてしまうかもしれません。企業がどう考えているか分からないし、もしかしたら制度的なものもあるかもしれないけど、大卒が優遇されすぎているのは常々感じます。ただ、学生の立場からすると良い気はしますけどね。そして、今の時代は大学生が一番多様な人材が集まるので優秀な人材も多いかもしれません。

　大学が優遇されているというように書きましたが、今度は大学についても考えみたいと思います。私としては、今の日本の大学は就職予備校化していると考えられます。これは仕方ないことだと思いますが、国の方針として学生にはもっと勉強させたいみたいですね。しかし、日本の最終目標が就職することで、明確な目的なあって大学受験をしている人はそんなに多くないのではないかと思います。例えば、私がいるような会計学科にも簿記が嫌いな人がいるし、私の高校では指定校ということもあって、学部なんてほとんど考えないで大学に進んだ人も中にはいます。さらには、就職が有利になるってだけで大学に進んだ人もいると思います。このような人たちに、いくら勉強しろっていってもするはずがありません。よく外国の学生と比較されますが、詳しくは分からないが、大学に行く目的が違うと思うのでそれは当然の結果ではないかと私は思っています。だから、勉強時間でいったら専門学校に通っている人の方が多いと思います。私は会計士受験のためダブルスクールで専門学校にも行っていましたが、その時の勉強時間は大学と専門学校の授業があっても１日５時間以上は勉強していたと思います。それは目的があって学校に行っていたからです。最近、大学の入試方法変わるというニュースがあったと思いますが、根本的に「大学とは何か」を考え直さないとダメだと個人的には思います。

　もし、このまま就職予備校化している大学にしながら学生に勉強をさせるにはどうすれば良いかをちょっと考えてみたいと思います。先に断っておきますがこれは就職活動でなかなか決まらなかった学生が考えることなので、いささか幼稚な発想かもしれません。

　まず、就職サイトを使った就職活動は人気がある企業はとんでもないエントリー数になっています。入口を広げすぎると優秀な人材も見逃す可能性が高くなってしまいますので、入口を狭くする必要があると思います。例えば、この企業にエントリーするには３年生の前期の時点で何単位以上取得していないとエントリーをできなくしたり、学部を絞るなどです。学部を絞るのは特に理系のものではあると思いますが、文系には少ないと思います。また、単位に関しては単位が取りやすい大学と取りにくい大学で不公平だという人もいると思いますが、国が決めている基準でちゃんと単位を出しているので問題はないと思います。そうすれば、学生は希望の会社の単位を目標として勉強するようになると思います。さらには欲しい学生を特定するようにＥＳの代わりに課題を与え、他の人にも影響してしまいますが、他者からの紹介状的なものを提出してもらえば良いと思います。そうすれば、学生は無駄にエントリー数を増やさず、本当に行きたい会社を絞って就職活動をするようになると思うからです。

　私は今の就職活動にはこんな問題点を感じました。雇用ミスマッチを生まないためにも先ほど書いたような工夫をしている企業もあります。就職活動は当たり前ですが、企業によって行われています。ネット就活にも色々問題が起きてきているので、これからは見直すべき段階にきているかもしれませんね。

　私は就職活動を昨年の１２月から始めたので、約１年間就職活動をやっていたことになります。この１年間就職活動をしていて色々と思ったことがあるので、私見ですが書いていきたいと思います。もしかしたら、消す予定もないので就職活動をこれから始める人や就職活動中にこのブログがヒットしてきた人もいるかもしれません。そのような人のために、最初にあくまでも私見であることを強調しておきたいと思います。また、これは２部構成にしようと思っています。そして１部では就職活動を振り返っての感想。２部は就職活動を通して感じた日本の就職活動の問題点を書いていこうと思います。（分かるとは思いますが、タイトルの①が１部で、②が２部です）

まず、私がどのような大学生活を送ってきたかを簡単に書いていきたいと思います。

　大学１年生から大学３年生の前期ぐらいまで会計士受験生でした。しかし、会計士は難関資格と言われるものでもちろん１回では合格できず、就職活動をするか会計士受験生として続けるかの２択を迫られます。大学生の会計士受験生はわりとあるあるだと思います。それで私は資金的な問題もあり就職を選びました。そして、卒業単位数が１２８単位にも関わらず、１回あたりの講義の料金を考えて無駄に単位数をとり卒業時にはきっと教職などの資格過程をやらないのに１７０単位を超えるという、傍からみればかなり真面目な学生です。自分でこんなことを平気で書けるのは就職活動をしていたからですね。就職活動をしているとのようなことをどうどうと言えるようになります。まぁ、これを書けば、私自身が大学生活で勉強ばっかりやっていたのは分かると思います。

さて、このような大学生活を送っていた私ですが、就職活動が１２月までかかってしまったのを自分なりに考えてみたいと思います。

　私は、主な流れで言うと「金融機関」→「保険代理店」→「ＩＴ・人材派遣」→「その他もろもろ」って感じで進めていました。就職イベントなどの選考を含めると合計で６０社程度の選考を受けたと思います。見ての通りダメな人の就職活動って感じがしますが、その辺は置いといて、今考えるとダメだった理由を考えていきたいと思います。私は書類選考は通るものの面接がダメでした。

　では、何がダメだったのか。ここでは、私の私見で書いていくので全くもって根拠はないのですが、就職活動を通していわゆる「真面目な人」が内定をもらいにくい印象を受けたので、なぜ真面目な人が内定もらいにくいかを考えていきたいと思います。

　とりあえず、私のイメージしている「真面目な人」というのを明示しておきたいと思います。
　　・大学の授業では遅刻をしないで常に前の方の席に座る
　　・授業中は、寝ない、携帯電話（スマホ）をいじらない
　　・髪の毛を染めない、また、髪の毛をセットをせず、寝癖を直す程度
　　・人をいじったりしない

　僕がイメージするのはこんな感じの人です。ちなみに、一時期の僕は完全に当てはまりました。このような人はきっと書類は通っていると思います。しかし、面接はなかなか上手く進まないかもしれません。「なんで、遊んでいる奴の方が面接通るんだよ！」って思う人もいるかもしれませんが、私としては当然であると考えています。まず、遊んでいるって言われている人たちは自分の見せ方を知っていることが強いと思います。人を判断するのは第一印象がとても重要になってきます。これは就職活動だけの話ではありません。色々説はありますが、５秒程度です。この時点で暗さが出てしまうと、圧倒的に不利になるのは分かると思います。事務はまだしも営業やＳＥ、人材派遣と社外の人と接する仕事ならば、会社の顔として取引をするため暗い人はＮＧと考えるのが普通だと思います。また、僕の場合は緊張すると話し方に抑揚がなくなってしまうので第一印象通りとなり不採用にするのは当然の結果ですね。
　また、これは偏見になってしまうかもしれませんが、真面目な人よりも遊んでいる人の方が嘘を付くのが上手いというのもあると思います。真面目な人はどうしても嘘をつこうとすると、顔に出てしまう場合が多い印象を受けます。これは、私自身が真面目の部類に入るので、真面目な人が嘘をつこうとするとすぐに分かります。なので、面接官の人も分かるのではないかと考えられます。
　このような真面目な人は事務職をすれば良いのではないかと思うかもしれません。しかし、多くの企業は総合職採用であり、事務職のみの有効求人倍率は基本的に0.5倍以下なので、競争率が高く内定をもらうというのは難しいと考えられますね。

　このように考えてみると、やはり「真面目な人」は内定がもらいにくいのはあながち間違いじゃないのではないかと思います。まぁ、これはあくまでも私が就職活動を通して私見であり、早く決まる人は決まります。

ここからは、就職活動をして思ったことを書いておきたいと思います。

　就職活動あるあるでは、多くの会社を落ちてしまうと精神的に「自分は社会に必要ない」と思ってしまうというのがあります。私自信ありました。私の場合、金融関係と保険代理店が一通り終わった８月下旬ぐらいにそんな感じになっていましたね。その時に行ったのが、金融機関と保険代理店はある程度ブラック要素があるというのは知っていたので、悪い情報を読みまくって「入らなくて良かった」と思うようにしていました。また、自分のレベルを少し下げて「金融機関は勉強ばっかりだし、頭が良い奴にやらせれば良いや。」と思ったこともありましたね。いや、今でも思っています。最後に私が思ったのは「僕が本当にやりたいことは、どの会社でもできないんだよな」って思って「ダメだったら、会社を建てよう」って思っていましたね。まぁ、これはできる人とできない人がいると思いますが・・・。
　あと、就職活動をしていて、あまり聞かないと思いますがけっこう色々な人からのプレッシャーってあります。僕の場合、親とゼミの先生がかなり心配していて、これが少しプレッシャーとなっていましたね。親はまだしもゼミとかは内定もらっていないことがコンプレックスになってきたりします。もし、内定をもらうのが遅くなるとこんな経験もするかもしれません。ただ、ここはもう開き直るしかんないです。暗いと周りから気を使われより精神的に参ってしまうかもしれませんね。

　こんな感じの経験をしてきましたが、結局は私が理想としていた地元企業に内定を頂くことができました。なので、この企業に内定をもらうために今まで落ちてきたんだなと、今では思っています。言ってしまえば、私は一般的に就活負け組と言われる１２月に内定をもらいましたが、個人的には全然負け組だと思っていないし、就活負け組でも、内定をもらえたところが良ければ就職勝ち組にはなれると思います。３年以内に辞めてしまうような負け組にならないためにも軸は持って就職活動をした方が良いのではないかと思いましたね。また、就職活動は色々な会社を見れるチャンスでもあると思います。私自身６０社程度の選考を受けてきたので、今考えればいろんな考え方の会社があって面白いなって思いましたし、時期ごとに中心に受ける業界が違ったので業界の特徴も見ることができました。確かに就職活動は上手くいかないとつらいかもしれませんが、私のように色々な会社が見れるから面白いって思えるように、少しぐらいは心のゆとりが会った方が良いかもしれませんね。ある企業の説明会に行った時、説明してもらっているのに寝てる人がいたり、多くは目が死んでいるっていう時がありました。私自身が就職活動をちょっと舐めていた部分がありますが、良い意味で気楽に就職活動をしていたのが精神的に参らなかった要因であるとも思います。

このように色々書いてきたが、最後に思うことは、内定がもらえて本当に良かった。そして、地元の企業に決まったのが何よりもうれしい。

経営をするには１人で全てをするよりも、作業を複数人で分けて行った方が効率が良かったりしますよね。これを「分業」と言います。しかし、違う作業をやっていては、それぞれを把握できなくなり、逆に効率が悪くなる可能性があると思います。このような状態を解決するために調整しなければなりません。このような調整をすることを「協業」と言います。そして、この２つが作る形態が「組織構造」とか「組織形態」と言います。
今回は、その代表的な３つの組織形態を紹介していきたいと思います。

①ライン組織
ライン組織は１人の上司から命令を受けるようなものを言います。ライン組織の編成原理は「命令一元化の原則」と、管理できる人の人数には限界があるというような「監督範囲の適正化の原則」というものです。この原理にもとづき、組織は規模が大きくなるにつれて階層化されて、ピラミッド型の階層になります。これは、軍隊組織とも呼ばれるみたいです。

ちょっと分かりにくいかもしれませんが、イメージ的に言えばこんな感じです。この形態のメリットどデメリットも書いておきます。

メリット
命令が統一しているので、混乱が少ないということ。活動の調整が簡単であること。権限と責任が明確であること。規律や秩序が維持されやすいということがあります。

デメリット
見ても分かる通り、管理者の負担が増大します。また、管理者の育成が難しいこと。意思決定が遅くなってしまうこと。縦のコミニュケーションはとれるが、横とのコミニュケーションが取りにくいため、情報の共有が難しくなってしまいます。

②ファンクショナル組織
複数の管理者が部下に対してそれぞれ異質な業務について、指示・命令をして組織運営する形態をとるものを言います。この時の管理者の持っている権限は、「ファンクショナル権限」といって、自分の専門のことについてのみ、部下に指示をするものです。

ちょっと、図が見にくい気もしますが、ファンクショナル組織はこんな感じです。これも、メリット・デメリットを書いていきます。

メリット
この形態では、専門の人がそれぞれ指示できるので専門能力の活用とその育成ができます。また、１人の上司ではなく、多数の上司が指示をするので、管理者の負担を軽減できます。他にも、多数の上司から仕事を受けるので管理者の育成が簡単になり、情報の伝達や共有がしやすくなります。

デメリット
多数の上司から指示を受けるので、命令の統一が難しく、混乱を招きやすくなったり、規律や秩序が維持されにくなってしまいます。また、活動の調整が難しく、多数の上司の指示を受けるため、権限と責任があいまいになってしまいます。

③ライン・アンド・スタッフ組織
ライン・アンド・スタッフ組織は、ライン組織とファンクショナル組織の良いとこどりをしたような組織です。

これも、分かりにくくなってしまっていますね。実線がライン権限である指示・命令を表しており、点線がスタッフ権限であり、助言やサービスをすることを表しています。したがって、実線はトップとラインからしか出ていないことが分かると思います。そして、点線はスタッフ部門しかでていません。この組織形態のメリット・デメリットも書いておきたいと思います。

メリット
ファンクショナル組織の弱点である命令一元化の組織原理が貫徹し、経営方針の統一性や組織的秩序が保持することができます。また。それぞれの部門が専門化によるメリットつまり能率の向上や専門的知識の深化によって組織に蓄えられている知的財産が増大し、競争優位を確保できます。

デメリット
ラインとスタッフの権限・責任関係がうまく調整されないと組織としての統一性に支障をきたす恐れがある。また、企業規模が拡大し、業務が複雑になり、事業部門が多岐にわたってくると規則を作り、組織的に統一性を保とうとするあまり組織は硬直化し、官僚的になってしまい、柔軟に欠ける事態となってしまいます。

企業組織には、他にも色々な形態があります。それは、また次回書いていこうと思っています。この３つの形態は本当に基礎です。まぁ、図も見にくくなってしまったし、ちょと分かりにくいかもしれません。でも、なんかの助けになれば良いと思うし、なによりも、ちょっとしたリハビリ的に書いているので今回はこんな感じになってしまいました。

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参考文
経営能力開発センター編『経営学検定試験公式テキスト＜１＞経営学の基本』（中央経済社）

日本の企業会計原則は、一般原則、損益計算書原則、貸借対照表原則という３つから成り立っています。今回はその中の一般原則についてちょっと気合いを入れて、１つ１つ書いていきたいと思います。僕がこの一般原則を初めて勉強したのは、高校生の時でしたね。商業高校に行っている人は分かると思いますが、全商簿記検定1級です。全商の資格はちょっと難しい割には、高校を卒業すると全く使えない資格ですね。

一般原則は、企業会計の全般に関わる基本的なルールであり、損益計算書と貸借対照表の両方に共通するルールを示したものです。ですので、具体的な会計処理と表示の方法を規定する会計規定について、その根拠を明らかにし、体系づくりを行うのに役立つ点で、演繹的アプローチにおける重要な基準となるルールとなっています。
企業会計原則では、７つの一般原則があり、明文化はされていないものの「重要性の原則」も重要だと思うので、合計８つの原則について書いていきたいと思います。

①真実性の原則
真実性の原則は「企業会計は、企業の財政状態および経営成績に関して、真実な報告を提供するものでなければならない」というものです。
ここで言う「真実」とは、絶対的な真実性ではなく相対的な真実性です。と言われても良く分からないと思うので、絶対的な真実性と相対的な真実性についてちょっと書いておきます。

○絶対的な真実性
絶対的な真実性は、１つの会計取引について１つの会計処理しか認められておらず、仮に全く同じ会計取引をした企業があったならば、それはすべて同じ財務諸表になるというのが絶対的な真実性です。これには完全に統一された基準が必要になりますね。

○相対的な真実性
相対的な真実性は、１つの会計取引について、一般に公正妥当と認められる会計基準に従っていれば、複数の会計処理が認められるものを言います。つまり、一般に公正妥当と認められた会計基準に従っていれば、その結果は真実であると考えられます。先ほどと同じように、仮に全く同じ会計取引をした企業を想定した場合でも、例えば原価償却の方法を定率法・定額法どっちを使うかによって財務諸表の数値は変化しますよね。でも、この方法は、一般に公正妥当と認められた会計基準に従っているので、２つとも真実であると言えるのです。これが、相対的な真実性です。

そして、この真実性の原則は企業会計の最高規範として位置づけられており、他の原則が守られることによって、真実性の原則も守られることになります。

②正規の簿記の原則
正規簿記の原則は「企業会計は、すべての取引につき、正規の簿記の原則にしたがって、正確な会計帳簿を作成しなければならない」というものです。
正規簿記の原則では、記録の網羅性・記録の検証可能性・記録の秩序性を備えた会計帳簿を作成しなければならず、その会計帳簿から誘導法によって財務諸表を作る必要があるというものです。簡単に言ってしまえば、こんな感じですが、これも良く分からないと思うので、これに関してもちょっと説明を加えていきます。

○記録の網羅性
１会計期間に発生した取引は、すべて漏れなく記録されなければならないということです。

○記録の検証可能性
取引の記録は、正当な証拠書類に基づいて行われなければならないということです。

○記録の秩序性
記録は、秩序正しく組織的に継続して行わなければならないということです。

○誘導法による財務諸表の作成
記録の網羅性・記録の検証可能性・記録の秩序性を備えた会計帳簿から財務諸表を作成しなければならないということです。

これらの要件を満たす帳簿記録の方法は、複式簿記と考えられます。

③資本と利益の区別の原則
資本と利益の区別の原則は「資本取引と損益取引とを明瞭に区別し、特に資本剰余金と利益剰余金とを混同してはならない」というものです。
先に資本取引と損益取引について書いておきたいと思います。

○資本取引
資本取引は、出資者による追加出資や資本の引出など、純資産を直接的に増減させる取引です。

○損益取引
損益取引は、営業活動等を通して利益の獲得を目指し、その結果として純資産を間接的に増減させる取引です。

この原則では、適正な利益計算や元本として社内に拘束すべきもの（維持拘束性）の不当な社外流出を防ぐのと同時に、財政状態・経営成績を適正に表示することを求めています。これでもちょっと分かりにくいかもしれないので、もっとざっくりと言ってしまえば、これらが混同してしまうと実際にはいくら稼げたのかが分からなくなってしまったり、出資者から投資をしてもらった資金で配当するなど良く分からないことが起きてしまう可能性を防止している感じですかね。これをやってしまった財務諸表なんて正確だなんてありえませんよ。

④明瞭性の原則
明瞭性の原則は「企業会計は、財務諸表によって、利害関係者に対し必要な会計事実を明瞭に表示し、企業の状況に関する判断を誤らせないようにしなければならない」というものです。
これは、財務諸表の表示形式・会計情報の開示に関する原則で、情報利用者に対して財政状態や経営成績に関する判断を誤らせないように、会計情報の明瞭な表示と開示を求めています。具体的な例としては以下のようなものがあります。

・一定の基準に従った区分表示をする
・費用と収益、資産と負債の項目を相殺せず、すべてを表示する（総額表示）
・貸借対照表・損益計算書を作成するときは、詳細すぎるものではなく概観性を与える
・注記により財務諸表本文に対する補足説明を与える
・財務諸表付属明細表により、概観性を与えた貸借対照表・損益計算書を補足するための細目表示のために作成する

などがあります。また明瞭性の原則には量的側面と質的側面に分けて考えることができます。量的側面では、情報に概観性求めていたりします。他方、質的側面では、会計方針の明示や後発事象の開示をあげることができます。

⑤継続性の原則
継続性の原則は「企業会計は、その処理の原則および手続きを毎期継続して適用し、みだりにこれを変更してならない」というものです。
継続性の原則が問題となるのは、複数の会計処理がある場合です。相対的な真実性でも出しましたが、減価償却の方法などは良い例ですね。複数の会計処理が認められているのは、画一化してしまうと業種や経済活動よって会計の実体をうま描写できない恐れがあるのからです。
しかしながら、複数の会計処理が認められ、それを状況によっていつでも変更できるのであれば、これは利益操作ができしまいます。また、前年度と比較する場合も影響が出てきてしまいます。これを防止するためにこの原則はあります。また、利益操作などを防止することによって、財務諸表の信頼性も高くすることができます。
ただし、継続性の原則は会計処理の手続きの変更を禁止しているわけではありません。正当な理由があれば変更できます。例えば、今まで認められていた会計基準が使えなくなった場合などです。理由によっては、認められている会計基準から認められている会計基準の変更もできます。なお、変更した場合は注記することが求められています。

⑥保守主義の原則
保守主義の原則は「企業の財政に不利な影響を及ぼす可能性がある場合には、これに備えて適当に健全な会計処理をしなければならない」というものです。
企業に生じた損失はすべて企業みずから負担しなけらばならない。また、将来の経営環境の予測しえない変化・リスクにも対応しなければならない。そこで企業は収益・資産を控え目に計上し、費用・負債は積極的に計上することで、企業の財務的健全性を確保することが必要とされています。その他有価証券の評価差額の処理方法として、部分資産直入法を採用するなどの例がありますが、例じたいがちょっと難しくなるのでやめておきます。
ただ、この保守主義の原則を過度に適応した場合は利益操作につながる恐れがあり、真実の原則に違反することになるので、一般に公正妥当と認められる会計基準の範囲内のみで認められるものとなります。

⑦単一性の原則
単一性の原則は「株主総会提出のため、信用目的のため、租税目的のため等種主の目的のために異なる形式の財務諸表を作成する必要がある場合、それらの内容は、信頼しうる会計記録にもとづいて作成されたものであって、政策の考慮のために事実の真実な表示をゆがめてはならない」というものです。
財務諸表を作成する場合、金融商品取引法や税法、会社法など、法律によって色々な形式の財務諸表を作る場合があります。そして、それぞれどのように財務諸表を表現したいかは違いますよえね。例えば、株主や債務者に向けた財務諸表は利益や純資産を多く計上したくなると思います。信用問題にもつながってくるし、そういう人たちには、良いということをアピールしないとこのような利害関係者は不安になってしまいますもんね。でも、税務申告目的では話が違ってきます。稼げば稼ぐほど税金はどんどん持っていかれます。そうすると、今度は利益を小さく見せたくなりますよね。そっちの方が税金が安くなるので、そう思って当然だと思います。このような矛盾した気持ちで帳簿を作るなると二重帳簿となってしまいます。もちろん二重帳簿みたいな不正はやってはいけません。
この原則はこのようなさまざま目的で財務諸表を作成するとき、形式は違っていても実質的には同じであることを要請しているものです。このようなものを実質一元・形式多元なんて言ったりもします。つまり、単一性の原則は財務諸表を様々な形式で作ったとしても、それは全て、正規簿記の原則にしたがって作られた会計帳簿から誘導法によって作ることを要請しているものだと考えられます。

〇重要性の原則
重要性の原則は一般原則ではなく、企業会計原則の注解に書いてあるもので「企業会計は、定められた会計処理の方法にしたがって正確な計算を行うべきものであるが、企業会計が目的とするところは、企業の財務内容を明らかにし、企業の状況に関する利害関係者の判断を誤らせないようにすることにあるから、重要性の乏しいものについては、本来の厳密な会計処理によらないで、他の簡便な方法によることも、正規簿記の原則にしたがった処理として認められる。重要性の原則は、財務諸表の表示に関しても適用される」というものです。
この原則は、ある項目が性質や金額からみて重要性が乏しいと判断された場合、厳格な会計処理や表示の方法ではなく、実務上の経済性を優先して簡便な方法を採用することができるというものです。極端な例を出せば、学校で使っているチョークなど考えてた場合、厳密な会計処理を行うのであれば、長さを測って、使った分だけ帳簿に計上するみたいなことです。正直やってらんないですよね。
この原則は、会計処理と表示の両面において適用されます。したがって、「正規簿記の原則」と「明瞭性の原則」に関係することになります。

最後に、今まで書いてきた各原則の関係性を簡単に図にしてみたいと思います。

こんな感じになると思います。〇の中の数字は企業会計原則の一般原則の番号なので、企業会計原則の一般原則を見れば意味が分かると思います。この一般原則は会計や簿記を勉強していたらどこかしらで、出てくると思います。まぁ、試験によっては内容を理解する必要はないかもしれませんね。穴埋めででることが多いかもしれません。たぶん全商の簿記でしたら穴埋めだった気がします。日商簿記１級になれば話は別だと思いますけどね。まぁ、なにかの参考になればうれしいです。

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参考文献
桜井久勝　『財務会計論講義』、中央経済社
経営能力開発センター編、『経営学検定テキスト４　経営財務』、中央経済社

会計を可能にするには基本的な前提が必要です。これがないと、整合的な会計はできません。この基礎的前提を会計公準といいます。この考え方は、演繹的アプローチですね。
今日、広く認められている会計公準には３つあります。①企業実体の公準、②継続企業の公準、③貨幣的測定の公準という会計公準です。今回はこれを１つ１つ書いていきたいと思います。

①企業実体の公準
会計を行うには何を対象として会計を行うかを定めなければいけません。それを定めるのが企業実体の公準です。この公準に従うと、会計が対象とするのは出資者とは独立した、企業そのものが対象であると考えます。これは、企業主体理論の考え方ですね。簡単な例でイメージしますと、例えば、家の一部が会社の事務所になっているとします。家の一部なので電気とか水はそのようなものは家のと一緒に請求されるとします。その場合、請求先は一緒でも会計の対象は事務所なので、事務所で使った分のみを計上するというようなものです。
また、企業がグループであったり、子会社があるなどした場合は、そのようなグループを１つの企業実体として取り扱い、連結財務指標が作成されます。なお、企業が１つ１つ作る財務諸表は個別財務諸表と言います。

②継続企業の公準
継続企業の公準は会計期間に関する公準です。今の会社は基本的に長期間的にやることを前提に経営しています。まぁ、普通に考えて「今年作る会社は、来年にはもうないんだよな」って思って経営している人はいないと思います。このように、継続的に経営を続けようとすると、経営成績とか財政状態を算出する時に、どこを基準とするかを決めなければ認識・測定することができません。そこで、この基準、つまり期間を人為的に区切ったものが継続企業の公準と言います。
ちょっと用語的なものですが、継続的に経営を行うことを前提とすることを「ゴーイング・コンサーン」といったりします。

③貨幣的測定の公準
会計を行う場合、バラバラの尺度でやっても良く分からなくなります。例えば、図形の面積を求めるときに、縦はメートル法で書いてあるのに、横がインチで書いてあったらややこしくなります。そして、会計の場合は、物事にバラバラの尺度でやっていたのでは何の意味もありません。ここで必要となってくるのは、共通の尺度です。そして、その尺度が貨幣額なのです。この貨幣額を用いることによって、企業活動の統一的な測定と報告ができるのです。

会計公準のこの３つを前提に今の会計は成り立っています。この３つをイメージしやすいのがあります。それは、損益計算書です。簡単に図にしてみました。

損益計算書の基本的なところを覚えておけば、会計公準は覚えやすいかもしれませんね。

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参考文献
桜井久勝　『財務会計論講義』、中央経済社
経営能力開発センター編、『経営学検定テキスト４　経営財務』、中央経済社

　会計上の判断をや財務諸表の作成を企業と出資者のどちらを中心でやるかという問題があります。これは、会計主体論といって、代表的な２つの見解として、企業主体理論と資本主理論があります。